物価が上がると、わが家の生活費は月いくら増える？
ガソリン代・電気ガス代・食費・その他の支出に、それぞれの値上がり率をかけて、毎月と1年の負担増を計算するのだ。家計簿の金額を入れてみてほしいのだ。
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この計算は動画「米CPI加速と日本の生活費（ずんだマネー解説局）」と連動しています。
※計算結果は目安です。
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計算のしかた
物価の上がり方は、品目によってバラバラです。ガソリンや電気代が大きく上がっても、食費はあまり変わらない月もあります。だから「物価上昇率○%」を生活費全体にかけるより、費目ごとに分けて計算したほうが、わが家の実感に近くなります。
たとえば米国では、2026年9月の消費者物価指数で、ガソリン指数が前年同月比34.2%上がりました（米労働統計局）。原油や為替の動きによっては、日本のガソリン代や電気代にも影響が出ることがあります。
最後の「生活費全体の上昇率」は、支出の多い費目ほど重く数える、いわば「わが家だけの物価上昇率」です。給料や年金の伸びがこれより低いと、実質的には苦しくなる計算です。
くわしい解説：実質賃金8カ月連続プラスでも、暮らしが楽にならない理由（ブログ「ずんだ解説局」）
計算例
1,000円＋1,000円＋4,000円＋3,000円＝月9,000円、1年で108,000円の負担増。生活費26万円に対して約3.5%の上昇です。
食費の増加分だけで、8万円×10%＝月8,000円、1年で96,000円。食費の割合が大きい家庭ほど、食料品の値上がりが効いてきます。
よくある質問
値上がり率は何を入れればいい？
総務省統計局の「消費者物価指数」に、食料・エネルギー（電気代・ガス代・ガソリン）などの前年同月比がのっています。自分の家計簿で、去年の同じ月と比べてみるのもおすすめです。
家賃やローンも「その他」に入れていい？
入れてもかまいませんが、家賃や固定金利のローンは物価が上がってもすぐには変わらないことが多いです。その分は値上がり率0%として、別に入力しないほうが実感に近くなります。
物価上昇で貯金がどれだけ目減りするかも知りたい
ページ下の「あわせて使いたい」にある「物価上昇と資産の目減り」で計算できます。
- 各費目の値上がり率が1年間ずっと同じと仮定した単純な計算です。
- 値上がりに合わせて使う量を減らす（節約する）効果は考えていません。
- 税金・社会保険料・給料の変化は含みません。
- 総務省統計局「消費者物価指数（CPI）」（品目別の上昇率の確認先）
- 総務省統計局「家計調査」（費目別の支出額の目安）
- 米労働統計局（BLS）Consumer Price Index – September 2026（米国のガソリン指数の数字）
この計算結果は、入力した数字と上の前提にもとづく目安です。実際の金額を保証するものではなく、個別の税務・投資・家計の助言でもありません。最新の制度・数値は出典の公的資料でご確認ください。